トップ > AKINAI Policy トップインタビュー
プロモーションが運営する『AKINAI Policy〜"How to"よりも「ビジネス美学」を学ぶ〜』にて、日本を代表する企業の経営・人事トップに、ビジネスポリシー、求める人材像、人材開発方針などのお話を伺いました。
その企業ならではの人材観に迫ります。
1964年 東京都出身
1983年 東京マホービンセンター入社
その後横浜オフィスオートメーションなどを経て1995年ジェー・ビー・エム(現No.1)入社
1997年 取締役就任
2008年より代表取締役社長
2017年3月に東証JASDAQに上場を果たし、中小零細企業のNo.1ビジネスパートナーを目指す株式会社No.1 代表取締役社長 辰巳 崇之様に経営理念と人材育成についてお聞きしました。
No.1社は、2017年3月に東証JASDAQに上場を果たしました。
今回、お聞きした「No.1フィロソフィ」は翌年に再構築されております。このフィロソフィを軸に厳しい環境下の中小零細企業のお役立ち企業として今後もますます存在感が増してくることだと思います。この取材を通じ、クライアントの課題解決の為にNo.1社が存在し続けようとする意志が強く伝わってきました。辰巳社長のインタビューをお読みいただければ、No.1社が今後も中小零細企業の“No.1”ビジネスパートナーとして頼れる企業であり続けられることをご理解いただけたのではないでしょうか。
部活動からコミュニケーションが生まれる
社内研修風景
1990年4月 株式会社 NKB入社
2000年8月 株式会社トラベルサイト 取締役就任
2004年3月 株式会社アローズ・システムズ 入社
2004年9月 株式会社宿泊予約経営研究所 代表取締役就任
株式会社宿泊予約経営研究所は、2004年9月に全国の宿泊施設における集客支援や観光地域の活性化支援を目的に創業され、今年14周年を迎えられました。これまでに国内外で約4,600軒にもおよぶ宿泊施設様のご支援をしていらっしゃいます。今回は、職業:『旅人』と掲げられている、末吉社長ご自身が大事にしていらっしゃる経営観、人材観に対する熱い想いを伺いました。
信用・信頼を商いの基本として、宿泊施設様と協働していく姿勢で着実に成長されている宿研社。末吉社長の想い、そして社員皆様の活き活きとした姿を拝見する中で、観光立国を目指す日本マーケットでどんな取り組みをされるのかさらに期待は膨らみます。私も旅に出てみよう!!そんな気持ちにさせてくれる宿研社、そして末吉社長の熱い想いに魅了されました。
合言葉は「社員全員が経営に参画せよ!」
黄金色に輝く稲穂に自然と笑みがこぼれます
1989年4月 樺キ谷工コーポレーション入社
1999年5月 サントリーフーズ株式会社入社
2013年4月 サントリービバレッジサービス株式会社へ出向
2018年4月 サントリービバレッジサービス株式会社取締役管理本部長
サントリービバレッジサービス社は、サントリーグループの一員として『サントリー天然水』『BOSS』『伊右衛門』などの身近な清涼飲料水を「自動販売機」「ディスペンサー」「ウォーターサーバー」「ショーケース」などの提供機材を通じて、お客様に提供しています。
特に自動販売機は15万台+を全国でオペレーションしており、スーパーやコンビニよりも多くの顧客接点を持っているというビジネスの強みがあります。今回は、サントリービバレッジサービス社管理系トップの田久保取締役執行役員に、従業員やこれから採用したい人財に対する熱い思いを語っていただきました。
「やってみなはれ!」というサントリーグループの精神を継承しつつ、地域社会に貢献し、信頼される企業を目指していくと仰っていた田久保取締役。また、職場環境が男性中心のイメージでしたが、社内での取り組みや活動をお聞きする中で、女性が活き活きと活躍されている素晴らしい会社だと改めて気づかせていただきました。
手書きのメッセージを入れ売れ行きが好調
商品取出し口の手書きのメッセージ
1970年9月6日生
1998年4月 松建設入社
2013年6月 松建設取締役就任
2014年4月 松建設代表取締役副社長就任
2015年4月 代表取締役副社長 執行役員就任
2018年4月 松建設代表取締役社長(現任)
100年を迎える企業は日本全国で3万社強。その中でも上場企業となると564社、全上場企業3,647社の15.4%です。昨年100周年を迎えた松コンストラクショングループ内には、日本最古(578年創業)の金剛組もあり、『浮利を追わない』『建築業に集中』というポリシーが受け継がれてきています。100年の間、脈々と受け継がれてきた経営ポリシーを松建設株式会社 松様に経営理念と人材育成についてお聞きしました。
「社長として、安定した暮らしを提供できる職場環境を作っていきたい」とインタビューで仰っていた松社長。建設業界といえば、どうしても3Kという印象を持つ方が多いと思いますが、松社長は人材教育をしっかりと行い、退職者を出さない社内環境を作り上げようとしています。
起爆剤となった提案営業
松建設の施工事例
1964年2月26日生
1986年4月 新日本工販株式会社(現株式会社フォーバル)入社
1992年4月 ハイパー株式会社入社
2009年4月 代表取締役社長就任就任(現任)
株式会社ハイパーの名刺は、左上に3つのキューブをハートが結んでいるロゴマークがあります。3つのキューブはお客様とお取引先様、そして、ハイパー社を表しています。お客様は元より、ステークホルダーの皆様から愛される企業を目指していることをこのロゴマークで表現しているそうです。今回は、皆様から愛される企業を目指す株式会社ハイパー代表取締役社長 玉田様に経営理念と人材育成についてお聞きしました。
玉田社長は、インタビューの冒頭で自社を「ユーザーニーズ実現企業」として存在すると仰っていました。場所と時間を超越するデジタル環境下では、ユーザーニーズは多岐に渡り、どこに相談すればよいか判らないことも多くあることでしょう。玉田社長のインタビューをお読みいただければ、デジタル時代の頼れる1社としてハイパー社が存在していることを知って頂けたのではと思います。
真剣な表情で研修に挑むハイパー社員
社内研修風景
1958年12月26日生
1981年4月 サントリー入社
2005年4月 代表取締役社長就任就任(現任)
昼夜問わずに様々なシチュエーションで気軽に入れるプロント。誰もが一度は利用した経験がある身近なお店だと思います。そんなプロントコーポレーションは今年で創業30周年を迎えました。そこで30年間生き残れた経営・人財戦略につきまして、株式会社プロントコーポレーション代表取締役社長の竹村様にお話を伺いました。
浮き沈みが激しい飲食店であって、これほどユーザーに長きに渡り愛されているお店の秘密とは何なのでしょうか?それは、プロント社の掲げる企業理念の社員への浸透と、高水準の社員教育がもたらす結果が顧客満足度に現れているからだと思われます。
新入社員の研修風景
白州蒸留所で行われた中堅社員向け研修
1952年8月22日生
2013年4月 当社入社常務執行役員就任
経営管理本部長
2013年6月 取締役常務執行役員就任
2014年4月 管理本部長(現任)
2016年4月 取締役専務執行役員就任(現任)
敷金礼金なしの賃貸アパートを全国展開し、家具家電付きの物件と聞いて誰もが思い浮かべる企業が株式会社レオパレス21です。その株式会社レオパレス21は2017年2月21日に健康経営優良法人「ホワイト500」に認定され、また、3月23日には準なでしこにも認定されています。そこで、今後の事業とそれに伴う人事・人材育成について、株式会社レオパレス21の人事トップである田尻専務にお話を伺いました。
当社の企業理念は新しい価値の創造です。「良質な住宅供給」を行う賃貸事業と、「土地の有効活用」を行う建築請負事業の2つをコア事業とし、高齢化社会やグローバル社会への対応、充実した余暇の提供など、時代のニーズを見据えながら、快適な暮らしと豊な社会づくりに貢献し、社会全体に新しい価値をもたらしています。
女性社員を対象とした研修の様子
3M運動ポスター
1956年3月14日生
1980年4月 入社
2005年4月 ホームサービス本部ホームサービス企画部長
2006年4月 ホームサービス本部協力企業サポート部長
2010年4月 リビングエネルギー本部ライフバル推進部長
2011年4月 執行役員 リビングエネルギー本部ライフバル推進部長
2012年4月 執行役員 総合企画部長
2014年4月 常務執行役員 総合企画部、関連事業部担当
2015年4月 常務執行役員 総合企画部、人事部、千葉・茨城プロジェクト部、グループ経営管理検討プロジェクト部、グループ人事検討プロジェクト部担当
2016年4月 常務執行役員 人事部、秘書部、総務部、コンプライアンス部、監査部担当
2016年6月 取締役 常務執行役員 人事部、秘書部、総務部、コンプライアンス部、監査部担当
公益性を追求しつつ利益も上げるという会社のあり様を人事部としても守っていく
東京都を始めとして、1都6県にガス供給を行っている東京ガス株式会社。2016年11月21日には家庭用や業務用のお客さま向け低圧電力への申し込みが53万件を突破したと発表しました。電力自由化に加え、2017年4月からはガスの自由化が始まります。そこで、今後の事業とそれに伴う人事・人材育成について、東京ガス株式会社の人事トップである高松常務にお話を伺いました。
これまで、ガスや電気といったライフラインを構成するものに対し、消費者の選択肢は非常に少ないものでした。それが、昨年の電力自由化と2017年4月からのガス自由化で、選択肢の幅は大きく広がってきています。東京ガスは現在53万件の消費者と電力の契約を結んでいます。なぜ多くの消費者が契約を結んでいるのか。低料金やポイントが付く特典といった理由もありますが、消費者と築いてきた信頼関係も大きな要因だと思われます。
研修の様子
社員全員が持つ行動手帳
1962年10月 神奈川県生まれ
1987年3月 早稲田大学大学院理工学研究科(機械工学)修了
1987年4月 山武ハウエル株式会社 入社
1987年7月 同 ビルシステム事業部マーケティング部配属
2004年10月 山武ビルシステム株式会社 事業開発部長
2009年4月 株式会社山武 経営企画部長
2012年4月 アズビル株式会社 経営企画部長(社名変更)
2013年4月 同 圭系企画部長(兼)アズビル・アカデミー学長
2014年4月 同 執行役員 (人事部、アズビル・アカデミー担当)
創業以来のDNAを受け継ぎつつ、グローバル人材を育成し、常に学習する企業体であり続ける
制御・計測機器メーカーとして、今年で創業110年を迎えたazbil株式会社(旧株式会社山武)。azbilは100年1世紀以上の間、最高水準の技術力を用い、人々の生活を支える縁の下の力持ちとして社会に貢献してきました。そして、2012年に「学習する企業体」を実現するため、人材育成に向けた教育機関としてアズビル・アカデミーを設立。その学長を努めていらっしゃる成瀬執行役員に、人材の育成と組織作りについて伺いました。
2016年に創業110年を迎えたアズビルには創業以来、脈々と受け継がれてきた考えがあります。それは「お客様との長い信頼関係」を大事にすることです。この想いを持ちつつ、グローバルな人材を育成していくために作られたのが、アズビル・アカデミーです。常に学習する企業体を目指しつつも、創業以来の想いを持ち続けているアズビルの魅力に迫ってみました。
横須賀市にある研修センター
グローバルリーダーを生み出す研修風景
1959年3月4日 東京都生まれ
1981年3月 早稲田大学商学部卒業
1981年4月 キッコーマン株式会社 入社
大阪支店・京都営業所での10年間の営業を経て人事部門配属
2008年6月 キッコーマン株式会社 人事部長(現任)
2013年6月 キッコーマン株式会社 執行役員 人事部長(現任)
総務・人事などグループの管理業務会社 キッコーマンビジネスサービス株式会社 取締役 人事部長を兼務
伝統的な技と知恵を受け継ぎながら進化を遂げてきたキッコーマンのこだわり続けた人財観とは!
キッコーマンと聞くと「しょうゆ」をイメージする人が多いと思いますが、「ケチャップ」「トマト飲料」などのデルモンテブランド、「豆乳飲料」、「本みりん」「ワイン」などの酒類、その他健康食品など多岐にわたります。激しい変革の時代で生き残るため、多様化する消費者のニーズに新たな価値を生み出し続ける姿勢には、同社の「プロ人材」の存在が大きいのではないでしょうか。人事トップの松ア執行役員には、キッコーマンとして国内外で新たな価値を創造する人材育成戦略について伺いました。
日本人の食事にしょうゆがなかったら、文字通り、味気のないものになってしまうでしょう。単体で独自の特徴を備えつつ、食事全体のバランスに資するしょうゆは、自己の専門性を軸を持って周囲を巻き込みながら新しい価値を生み出していく、まさにキッコーマンの「プロ人材」の存在感・存在意義そのもだと思うのはこじつけ過ぎでしょうか。
徹底した衛生管理のもとで生まれた商品の数々
社内外に価値をもたらす「プロ人材」
1952年6月1日生まれ
1979年4月 入社
1990年9月 取締役経営管理室長
1994年6月 常務取締役代事業部長
1997年7月 専務取締役レンタル事業部長
2005年6月 代表取締役社長(現任)
2010年3月 クリクラ事業本部 本部長
2012年4月 デリバリービジネスカンパニー代表
現在グループ内の
(株)レオハウス 代表取締役社長、
(株)アーネスト 代表取締役社長、
(株)JIMOS 代表取締役会長、
(株)ジェイウッド 代表取締役社長も兼任
ナックの事業の原点は、主婦の重労働の負担を軽くしたいという想いから、顧客接点を通じて「お客様のお困りごと」にお応えすることです。
技術も資本もない状態から事業を拡大できたのは、お客様のお困りごとや一番喜んでもらえる商品・サービスを提供する「人」の力がもっとも大きかったのではないでしょうか。
ナックの代表取締役社長である寺岡豊彦氏に、お客様と人を大事にする商売観・人材観について語っていただきました。
「クリクラ」や「レオハウス」「ダスキン」など、どれも私たちの生活の中に根付いているものばかりです。
ナックの着実で確実な成長の要因は、経営がマーケットのニーズを先読みし、先行投資し続けるリスクをとるのと同時に、その事業を支えるのに相応しい人財の採用と育成にも投資し続けることにあるということが良く理解できました。
「暮らしのお役立ち」がナックの企業理念
大切にしたい価値観 5つのNAC WAY
大学卒業と同時にUCC上島珈琲株式会社入社。
神戸で業務用ルートセールスを経験後、営業企画、製品開発、広告宣伝等のマーケティング部門を担当。
その後、グルメコーヒー事業、PB受託事業を新規事業として立ち上げた後、特販事業本部長を経て、広域営業本部長。
現在は全ての営業を統括する営業統括本部長を兼務。
趣味は、池波正太郎作品を観る事。
UCC上島珈琲は、昨年(2013年)創業80周年を迎えました。創業者の上島忠雄が1833年に創めた喫茶店向け焙煎豆の卸が、同社の祖業とのこと。
今や当たり前になった「缶コーヒー」は、実は創業者が生み出したものです。また、「ブラックコーヒー」を初めて世に送り出したのもUCC。このように、コーヒーの歴史には、必ずと言っていいほど、UCC の存在がありました。これも、コーヒーでお客様に「ワクワク・ドキドキ」感を提供し続けるという価値観が社内文化として根付いているからなのではと思いました。
舶来のコーヒーを、日本文化の中に広めたトップメーカーUCCの副社長は、義理と人情と浪花節の明るく豪放磊落な「親分」でした。お目にかかったことのある人ならお分かりですが、杉本副社長には、初対面一発で相手をファンにしてしまう力があります。それをあえて分析すれば、副社長の魅力の源泉は根底に流れる「人が好き」という想いではないでしょうか。
ブランド生誕20周年 デザインをリニューアル
実際の商品を使った本格的な授業風景
1980.3 京都大学 経済学部卒
1980.4 富士写真フイルム株式会社入社 小田原工場会計課配属
1989.6 同社経理部
1994.9 Fuji Photo Film,Inc.(米国サウスキャロライナ州)
2003.9 富士写真フイルム株式会社 経営企画部
2007.4 富士フイルムホールディングス株式会社 経営企画部IR室長
2011.7 富士フイルム株式会社 人事部次長
2012.6 富士フイルム株式会社 人事部長
2013.6 富士フイルム株式会社 執行役員 人事部長
高い技術と志を支える”人間力”で、様々な分野での”ナンバーワン”を実現!
富士フイルムは、2000年以降、コア事業だった写真フィルムの大幅縮小という危機に直面しました。しかし、そこから構造改革を断行、事業の多角化に成功し今では他社にはない技術で先進的な製品を世に送り出しています。
それを可能にしたのは、同社が持つ技術基盤、財務基盤、ブランド力などの経営資源はもちろん、それらを活かす質の高い人財があったからではないでしょうか。
富士フイルム人事トップの吉沢執行役員に、富士フイルムウエイによる徹底した”人間力”の育成についてお話を伺いました。
古森会長の著者インタビューに続き、今回は人事トップである吉沢役員にお話を聞くことができました。富士フイルムの変革と今後の成長を組織・人財面で推し進めるべく、吉沢役員がこれまでとは異なる新たな取り組みをリードしていらっしゃることがよく理解できました。優れた「戦略」と「人財」の両輪で変革を成し遂げた富士フイルム成功事例からは大変学ぶことが多いと思います。
本社2階「Open Innovation Hub」
各専門領域でのプロフェッショナルを目指す
1981年 サントリー株式会社入社
経理部門・人事部門・酒類営業部門を経て
2010年 同 人事部長
2013年
サントリー食品インターナショナル株式会社
執行役員 管理本部副本部長 兼 人事部長
上質でありながらユニークなサントリーの商品は、国内にとどまらず、今では海外でも高い評価を受けています。常に時代の変化を先取りし、消費者のニーズに応え、ユニークな商品を提案し続けるという姿勢は、サントリーのDNAとも言える「やってみなはれ」の精神が社員ひとりひとりに浸透しているからではないでしょうか。
サントリー食品インターナショナル人事トップの澄川執行役員に、グローバル・リーディングカンパニーならではの強い信念・高い志を語っていただきました。
サントリーのブランディング力は、斬新な広告やプロモーションからも、誰もが認めるものではないでしょうか。常に他に先駆けて新しい試みに挑戦し意欲的に取り組んできたたまものだと思います。実際それは、社員ひとりひとりの「やってみなはれ」の骨太の精神と、ノリ&元気の良さに支えられたきたものだ感じました。
サントリーの商品
インドネシアでトレーニー中の若手社員
1981年 3月 山口大学 経済学部 経営学科卒
1981年 4月 アルプス電気(株) 入社
2000年 3月 アルプス・U.K. 社長
2004年 6月 取締役 コンポーネント事業部副事業部長
2004年10月 取締役 コンポ−ネント事業部長
2006年 6月 取締役 通信デバイス事業部長 兼 コンポーネント事業部長
2007年 6月 取締役 車載電装事業部長
2009年 6月 常務取締役 MMP事業本部生産・資材担当
2011年 6月 常務取締役 管理本部長
2012年 6月 専務取締役 管理本部長(現職)
「偉大なる町工場」が世界に羽ばたいた!その舞台裏には「部品屋」のプライドがあった。
アルプス電気製品は私たちの身近なところで活躍しています。車やスマートフォン、家電製品などの"スイッチ・通信・センサ"の多くにアルプス電気の製品が使われていることはご存知でしょうか。
アルプス電気は、電子部品メーカーとして国内だけでなく海外からも高い評価を得ているグローバル部品メーカーです。独自技術で国内外で勝負し続ける姿勢は、まさに社員一人ひとりの「部品屋」のプライドから成り立つものではないでしょうか。
アルプス電気の人事トップのお立場である米谷専務に、グローバル部品メーカーとしての人財のあり方について語っていただきました。
アルプス電気のグローバル化は、ここ近年になって取り組まれたものではなく、実に30年以上も前から静かに、そして地道に継続して内側から進められてきたものです。これは日本人の勤勉さと慎ましやかさを象徴するものだと思います。米谷専務が「当社は『偉大なる町工場』ですから」と謙遜と同時に誇らしさを持って口されるとき、日本人として一緒に誇らしく思える気持ちになりました。
東京大田区の本社「偉大なる町工場」
海外新既卒者採用は日本人社員への刺激に
1982年 全日本空輸株式会社 入社
2012年 人事部 部長 兼 ANA人財大学 学長
2013年より現職
2012年に創業60周年を迎え、今日では年間旅客数が4200万人を超える世界トップクラスの航空会社であるANA。この数年、世界同時不況や震災などの難局に直面しながらも成長し続けてきたのは、攻めの姿勢を崩さない戦略と、一人ひとりの強い信念からではないでしょうか。ANA人財大学長という立場でもある國分執行役員に、ANA独自の人財育成について語っていただきました。
インタビューの最後に國分執行役員が、「最後は“人”で勝負です」と仰っていました。サービスのクオリティを決めるのは、お客様にダイレクトに接する“人”のクオリティがすべてです。そのANAらしい高いクオリティを創り上げるために、人を創る部門の責任者としての想いが伝わってきました。
世界トップクラスの航空会社
女性の強みを発揮して活躍を
平成7年3月 当社入社
平成14年8月 当社管理本部総務部長代理
平成16年6月 当社執行役員(現任)
当社管理本部人事部長
平成18年4月 当社グループ管理本部総務人事部長
平成19年6月 当社コンプライアンス委員(現任)
平成22年4月 当社総務人事本部長 (現任)
平成23年12月 エイベックス・マネジメント(株) カンパニー統括室(現任)
わずか20数年で、今や国内音楽業界を代表する企業となったエイベックス・グループ。
世の中に“感動”という価値を創出するエンタテインメントビジネスを担う社員たちは、どのような環境で育まれ、エイベックスDNAを継承してきたのでしょうか。
経営陣の一人であり、人事の舵取りを行っている三浦執行役員に、社員に対する熱い想いを伺いました。
エンタテインメントは感性の世界ですが、ここではいわゆるクリエイターではなく、「人事マンの感性」のお話になりました。エンタテインメントという、ある意味、究極の趣味嗜好や感性の世界でもあり、人間の本質的な部分に訴えるものを創造する企業で、人事の面でも”感性”や”DNAの継承”ということが大事にされているというのは、大変納得のいくことでした。
青山にあるエイベックス本社
LIVE見学研修などのユニーク研修を実施
昭和26年8月生まれ、東京都出身
昭和51年3月早稲田大学社会科学部卒業
同年4月国分株式会社入社
平成15年3月九州支社部長
平成17年3月取締役管理本部部長
平成21年3月常務取締役経営統括本部部長を経て現在に至る。
趣味はゴルフ。
300年の歴史と伝統を受け継ぎながらも、日々進化を遂げる国分の人材育成とは。
今年創業300年を迎えた国分株式会社は、取引一つひとつに丁寧に取り組むと同時に、従来の問屋の枠を超えた積極的な事業領域の拡大を目指します。
「人」と「人」とを繋ぐ問屋として、人材開発は極めて重要なテーマとなります。
業務部門の責任者を務める清水宣和常務に、商いが300年続く理由の一つでもある人材観についてお話を伺いました。
清水常務は、就職活動の時にチャンスを与えてくれた国分に感謝し、入社後も今も国分が大好きだとおっしゃいます。そんな常務だからこそ、人材開発において社員に様々なチャンスを与えるアイディアや仕組みを生み出していらっしゃるのでしょう。会社と人材開発の責任者である常務の懐の深さが、国分がこれからも長期にわたって日本を代表する企業であり続ける秘訣の1つであると感じました。
日本橋にある国分本社
海外チャレンジャー制度で商品化された
ブラウニーは大ヒット商品に